併用は大事

長くなる治療には医療控除を

双極性障害の主な治療方法は薬の服用です。多い人は5種類以上飲んでいる人もいます。しかし、これらの症状は精神治療を併用して行うことで量を減らすことが可能になります。実際、薬がないと生活できなかった人は経験値の高い医師による精神治療を行った事で薬がなくても生活できるレベルまで改善してします。また、長い期間続けることによって更に薬の量が減ってきたという変化も精神治療があったからこその結果なのです。特に双極性障害は、一般的なうつ病とは違い気付かれにくいので出来ればちょっとした変化に気づいてくれる家族やパートナーの情報収集が不可欠になります。これは、医師の診断に役立ちますしどのような薬が治療に適しているかの判断がスムーズにできることを意味しているのです。

控除の額は収入によりかわります

薬と共に併用して行う精神療法は、気分を安定させる薬を中心に、双極性障害の症状に合わせた薬物の組み合わせを慎重に行い改善へ向かわせます。特に、双極性障害の場合は放っといても改善が見られません。また独断で進める治療は場合によって取り返しの付かない状況を招く恐れがあるので出来れば病院での治療が最も好ましいと言えます。双極性障害の場合、気分の浮き沈みがはっきり症状に出てきますので、基本的に気分安定剤の使用がなされます。この波を上手にコントロールすることによって再発防止に繋がると考えられており、早期の社会復帰が見込めます。他にも、抗うつ剤はうつの状態から双極性障害に発展させる危険性ある為、処方されない可能性が高いです。これも独断ではなく医師の元で判断しますので、治療の失敗を招くことがありません。上記の薬を上手く使いつつ、精神療法を徐々に進めていけばより改善が見込めるのです。また病院によって、治療方法自体が異なる場合があるので受診前に確認すると良いでしょう。

双極性障害やうつ病といった精神疾患は身体的疾患と違いゴールがなかなか見えにくいのが現状です。そのため数年〜数十年の治療が必要になることもあり、その医療費は大きくなっていくでしょう。この現状から、国で医療費の控除を受けることができます。この控除は本人の所得に応じて医療費支払いの限度額が決められます。うつ病や双極性障害の診断が下りた場合には、医師にどれくらいの治療期間になるか早めに確認をしておくといいでしょう。 この制度は医療費軽減のために利用できる制度の中でも、自立支援医療制度というものです。申請や問い合わせは市区福祉事務所または市区町村の担当課です。ただ注意しなけばいけないのは、入院や精神疾患に関するもの以外の治療には対象となりません。そのため胃薬や鎮痛剤といった対症療法で使用される薬は自己負担となります。

では控除の対象と自己負担額はどのようになるのでしょうか。制度によれば、1ヶ月あたりの自己負担額の上限は所得が高いほうから、20000円〜0円となっています。収入の判定には市町村民税が使われるようです。一般的な年収300〜600万円程度の家庭ですと、中間所得の分類になるので5000〜10000円の自己負担額となる計算です。しかしこれらはうつ病の薬である抗うつ病薬や、双極性障害の治療薬である気分安定剤への控除になるため、不眠や胃痛、頭痛に対する薬は自己負担となります。実質の負担額は少し多めで計算しておくとよいでしょう。またうつ病は治療完了がありますが、双極性障害は現在のところ一生治療が必要とされています。このため双極性障害の診断を受けたら最初から控除申請しておいた方がよいでしょう。